前のページ 1/3 次のページ

ツーカー(TU-KA)とは、かつてKDDIが展開していた第二世代携帯電話(2G)サービスのブランド。関東・東海・関西の3大都市圏を中心に、1.5GHzの周波数帯のPDC方式を利用した移動体通信を提供していた。ブランド名の「ツーカー」とは、「ツーカーの仲」「ツーカーな関係」といった言い回しで用いる「気心の知れた人間関係」を意味していた。

2006年6月30日をもって新規加入の受付を終了し、同年12月31日の24:00(JST)をもって機種変更用端末の販売も終了(持ち込み機種変更は継続)し、2008年3月31日の24:00(JST)をもってツーカー電話サービスそのものが終了し、14年の歴史に幕を下ろした。ちなみにツーカーの電話契約数はピーク時で4,018,200契約(2001年6月末[外部リンク] TCA 事業者別契約数 2001年6月末現在)だった。

◆事業展開概説

1992年、日産自動車を中心に、当時、関東・甲信・東海地域(旧・日本移動通信の営業地域)に系列携帯電話会社(旧・DDIセルラー)がなかった第二電電(以下DDI、現・KDDI)と京セラの出資により「ツーカーセルラー東京」と「ツーカーセルラー東海」設立(このため東京・東海のマークはDDIセルラーと同じ六角形マークの中にツーカーのロゴが入っていた)。

一方、DDIセルラーグループの旧「関西セルラー電話」(現・KDDI)のあった関西地区は、日産主体で「ツーカーホン関西」を設立。

日本テレコム(現・ソフトバンクモバイル日本テレコムの通信事業を継承しているのはソフトバンクテレコムだが法人としての日本テレコムは現ソフトバンクモバイルになる、詳細は各々の項目を参照)が出資の中心だった「デジタルホン」(その後ジェイフォン、ボーダフォンとなり、現在はソフトバンクモバイル)グループと同時に、携帯電話第三グループとして新規参入しシェアは拮抗していた。

関東、東海、関西以外の地区に関しては、郵政省(現・総務省)の指導により日産と日本テレコムとの共同出資で、「デジタルツーカー」(その後ジェイフォン→ボーダフォン→ソフトバンクモバイル)を設立(デジタルホンのマークの中にツーカーのロゴが入っていた)し、全国展開が行う。結果、携帯電話キャリアは東名阪エリアにおいて四社体制になり、東名阪以外は三社体制となった。

大株主であった日産自動車は、経営悪化から非中核事業の再編を余儀なくされ、ツーカー携帯電話事業のうち関東・東海・関西の各社は旧・DDIに、また合弁企業であったデジタルツーカーは旧・日本テレコムにそれぞれ株式譲渡した。

1999年3月後半、旧・DDIがツーカーセルラー株の手放しを表明したこと(cdmaOneサービスで提携していた日本移動通信との経営統合を想定していたため)と、日産自動車が旧・DDIからツーカーセルラー株を買い取った後に「デジタルホン(ジェイフォン)」に経営統合させる案を検討していたことから当初、日産自動車はツーカー3社とデジタルツーカー6社を一括して旧・日本テレコムに株式譲渡する予定だった。しかし、7月後半、旧・DDIは株式売却価格への不満を理由にして、ツーカーセルラー株の手放しを撤回1999/08/06 日経産業新聞。

その後、デジタルツーカーの地域会社がジェイフォンに統合された事から、ツーカー3社自体のエリアは全国をカバーせず、営業外区域において同社とのローミングにより全国におけるサービスを提供してきた。占有率においてNTTドコモ・au・ジェイフォン各社より小規模に留まるものの、これまで料金前払いのプリペイド式携帯電話「プリケー」など他社に先駆けた商品を発売し、独自性の確立を図ってきた。

サービス終了まで関東・東海・関西の3大都市圏で、同じくKDDIの携帯電話サービス「au」と同じEZwebサービスの提供とともに、料金体系などにおいて独自性の強いサービスを提供していた。また、2Gに特化しシンプルな端末やサービスを提供することでauとの棲み分けを図っていた。auを若年(高い消費指向層)向けサービスとして構築し、高年齢層をツーカーで獲得する狙いもあった。

前述の「デジタルツーカー」提携以降、「スカイメッセージ」などソフトバンク携帯電話に準じたサービスも併せ持っていた(「スカイメッセージ」はソフトバンクモバイルと相互送受信可能)。また、ツーカーの営業区域外(旧「デジタルツーカー」区域)では、同一の通信方式によりソフトバンクモバイルにローミングしていた。

なお、日産の資本が入っていたことから、日産のディーラーでもツーカー向け携帯電話を扱っていた。現在でもツーカーのステッカーが未だ店内に貼られている販売店もごく一部に存在する。

◇KDDIグループ参加後の事業展開

ツーカーは他の三事業者と異なり「第3世代携帯電話(3G)」への移行を行わない方針を決めた。理由は、当時の総務省は3Gの参入事業者は全国で3社のみに制限することとしており、KDDIは3Gを全国でサービス展開している「au携帯電話」に一本化することとしたためである。また、将来的に新規参入が出来ることとなっても投資所要額が巨額となることもあって、当面は準備もしないこととした。

2000年に親会社のDDIが日本移動通信(IDO)・KDDと合併しKDDI(当初「株式会社ディーディーアイ」の略称。2001年4月より現社名)となり、当初は浜崎あゆみをCMキャラクターに採用し「EZweb」など共通のサービス展開をアピールした。一方、KDDI(連結子会社の沖縄セルラー電話を含む)の展開するauブランドとの棲み分け路線が明確になった以降は、初期投資が少ないPDC方式のメリットを活用した事業展開を開始した。例えば、ダウンタウンの松本人志をCMキャラクターに起用し、「通話とメールだけのシンプルなケータイ」というコンセプトを打ち出し、さらに「ツーカーシンプル料金シリーズ」として通話・通信料のわかりやすい料金プランや骨伝導式スピーカー付き携帯電話、また 説明書がいらないほどのスペックと使いやすさである“ケータイ版黒電話”ことツーカーS(TK50)といった特色ある端末、サービスを提供してきた。なかでも「ツーカーS」に関しては特に65歳以上の高齢者層の大きな反響を呼び、ライバルのNTTドコモも同様の機種(「らくらくホンシンプル(D880SS)」)で追随し、また、親会社のKDDIは、将来のツーカーのauブランドへの統合を想定し、ほぼ同型の機種「簡単ケータイS(A101K)」を発売していた(2009年5月をもって販売終了)。「ツーカーシンプル料金シリーズ」は2年間契約であり、今日のauの「誰でも割」(旧・「MY割」)の原型となったサービスとも言える。

◇KDDIへの合併

前のページ 1/3 次のページ

・ツーカー page1

・ツーカー page2

・ツーカー page3